ソーシャルハラスメント（ソーハラ）とは、TwitterやLINE、Facebook、InstagramなどのSNSを利用した嫌がらせ行為のことを指します。
また、ソーシャルメディアハラスメントとも呼ばれています。
スマホなどの携帯電話やパソコンが手放せないほど便利なツールであるSNSによる嫌がらせは、年々増加しています。
中には、プライベートに職場の上下関係を持ち込んだり、相手に嫌がらせ行為をすることも。
それに対してストレスを感じたり、トラブルに発展するケースも少なくありません。
こちらの記事では、ソーシャルハラスメントが増加している原因や事例、対処方法や解決方法について解説します。
ソーシャルハラスメントが増加している原因
ソーシャルハラスメントが増加した背景として、上記に挙げたような個人用SNSが挙げられます。
そのほかにも、メッセンジャーアプリの行き過ぎたビジネス利用も原因であるとされています。
SNSがどんどん進化し、他人とのコミュニケーションも容易に取れるようになりました。
同僚同士だけでなく、上司や部下間や、取引先の人との連絡手段として利用されています。
また、業務上の連絡にも利用されることもあるほど、便利なツールとなっています。
本来であればプライベートで利用する個人SNSを、職場との線引きなく利用してしまうことがあります。
そうなると、やりとりを行う中で「不快な気分になることが増えた」「もしかしたら不快にさせてしまっているのかも」と思うようになります。
それにより、ソーシャルハラスメントに繋がってしまうと考えられます。
また、ソーシャルハラスメントの被害だけではなく、セクハラやパワハラなど、ほかのハラスメントを引き起こす原因にもなる場合があります。
そんなソーシャルハラスメントには、どのような事例があるのでしょうか。
ソーシャルハラスメントの事例
ここでは、職場上でのソーシャルハラスメントの事例をご紹介します。
SNSでの友達登録・追加を強要する
上司から「Facebookやってるよね？友達登録しようよ」などと言われると、登録したくなくても友達登録をしないといけなくなりますよね。
特に、顔写真を掲載しないといけないFacebookでは「SNSは興味がないのでやっていません」と言い逃れることもできません。
そのため、渋々登録する、という場合も少なくありません。
それが脅された、などの強制力がなかったとしても、上司からの圧力に逆らうことは難しいです。
それゆえ、友達登録をしなければいけないということに不快感を感じた場合には、ソーハラに該当します。
SNSの投稿に関して「いいね」を強要する
TwitterやInstagramなどでの投稿に関して、「いいね」を強要することもソーハラに該当します。
フォロワー数を増やすこと、または、自分の投稿に関して周囲に注目されること、賞賛をされることに快感を感じる人も少なくありません。
そのため、「いいね」を強要するというような行為を悪気なく行ってしまう場合が多いです。
本来、「いいね」は本当に良いなと思って好意でするものであるため、強要してしまうと、パワハラにも該当してしまいますので注意が必要です。
メッセージを頻繁に送る
LINEなどのSNSを利用してメッセージを頻繁に相手に送ることも、ソーハラに該当します。
- 「ちょっと、何してるの？」「私、今から用事があるから、代わりに仕事やっといて」「手が離せないから、ご飯買ってきて」など、業務や雑用を押し付けるようなメッセージを頻繁に送る
- 「お疲れ様～。もう帰宅した？」「今日は疲れただろうからゆっくり休んでね」「そういえば、今日は髪型変えたんだね」「すごく似合ってたよ。それで今度飲みにでも行かない？」など、立て続けにメッセージを送る
上記のようなメッセージが頻繁に届くと、すごくストレスになりますよね。
特に、上司や部下という職場の上下関係であれば、相手に嫌だとはっきり断ることができません。
その結果、我慢することを余儀なくされることも少なくありません。
職場の上下関係であり、それほど仲良くない場合には、必要最低限の連絡は避け、適度な距離感を保つよう注意することが必要といえます。
SNSの投稿内容を不必要に言いふらす
SNSの投稿内容を不必要に言いふらしたり、投稿した写真を見せびらかして悪口を言ったりすることもソーハラに該当します。
同僚間または上司から部下に対して行われることが多く、言いふらしている本人も嫌がらせだと自覚して行っている場合がほとんどです。
SNSの投稿内容はあくまでもプライベートな内容であるため、不必要に言いふらすことはいじめにも繋がります。
ネットストーカー化し、生活を監視される
SNSの投稿内容を頻繁に確認したり、ネットストーカーをすることで相手の私生活を監視する人もいます。
すべての投稿に「いいね」をしたり、コメントをつけたりすることもソーハラに該当します。
また、それらの情報をすべて知ることで相手と付き合っていると勘違いするケースも。
相手に話していないプライベートな内容を織り交ぜたメッセージを頻繁に送ってくるケースも少なくありません。
例えば、「今、あのお店で飲んでるんだよね？近くにいるから、これから迎えにいこうか？」「今日は寝坊しちゃったんだね。言ってくれれば起こしたのに」などです。
これに性的なことを連想させる内容のメッセージが送られてくるようになると、セクハラにも該当するため、注意が必要です。
ソーシャルハラスメントに該当するかどうかは、個人の受け取り方次第
ソーシャルハラスメントに該当するかどうかは、SNSでのやりとりを相手が不快に感じるかどうかによって左右されます。
そのため、他の人からしたら不快に思わないようなやりとりであっても、相手が不快に感じれば、ソーシャルハラスメントに該当します。
では、ソーシャルハラスメントにあった場合にはどうすればいいのか、その対処方法についてみていきましょう。
ソーシャルハラスメントの対処方法
ここでは、ソーシャルハラスメントにあった場合に、個人でできる対処方法をご紹介します。
SNSはしていないと嘘をつく
会社の上司からTwitterやLINEなどのアカウントを聞かれることもあるでしょう。
その場合、「SNSは苦手なんでやらないようにしてるんです」などと嘘をついてしまうのも対処方法の一つです。
しかし、同僚などに「AさんってTwitterやってないって本当？」と聞かれてしまう可能性も高いです。
周囲に会社の上司にはアカウントを教えないという意思を示して周知しておかないと、その人たちからアカウントがばれてしまう可能性もあります。
本人の許可なく、SNSのアカウントを教えるという行為はいけないことです。
ですが、悪気なく行ってしまう人も少なくないため、注意することが重要です。
名前や電話番号、メールアドレスで検索されないようにする
- 実名で登録しないようにする
- 電話番号やメールアドレスで検索されないようにする
上記の二つを普段から配慮しておくだけでも、検索からアカウントを特定されないために効果的な手段といえます。
特に、メールアドレスに関しては、G-mailやYahooメールなど、無料で作成できるアドレスも多くあります。
それらを活用してアカウントを作成すると良いでしょう。
また、プライベート用（仮名）と会社用（実名）でアカウントを別に作成するようにしましょう。
投稿内容も、情報が漏れても大丈夫なような内容のものに留めておくことで、トラブルを防ぐこともできます。
会社関係の人を見かけたら、ブロックするなどの対策をする
これは、会社関係の人に、本人のアカウントであることが判明していない場合に使える手段になります。
住んでいる地域などでSNS側が勝手に「友達かも？」などの表示をされた時、会社の人だと考えられるアカウントを発見した場合もあるでしょう。
その場合は、先手必勝でブロックしてしまうのも一つの手段といえます。
そうすることで、会社関連のアカウントに自分のアカウントがばれてしまう可能性を、格段に減らすことができます。
社内の相談窓口を利用する
SNSでのやりとりによって、セクハラやパワハラなどの他のハラスメントに発展する危険性もあります。
事態を一早く改善・解決するためには、社内の相談窓口を利用することも有効な手段といえます。
また、SNSでのやりとりは、削除しないように注意すること、スクリーンショットなどでこまめに記録を残しておくことが重要です。
そうすることで、SNSでのやりとりを証拠として提出することができ、ただ相談する場合と比べても、格段に早く対応してもらえます。
つぎに、ソーシャルハラスメントの被害にあった場合の解決方法について見ていきたいと思います。
ソーシャルハラスメントの解決方法
ここでは、ソーシャルハラスメントに遭った場合の解決方法についてご紹介します。
企業で管理・利用できるビジネスチャットや社内SNSを導入する
SNSの便利なコミュニケーションツールを利用しないのは、業務を円滑に進めるためにも非常に厳しいと考えられます。
なので、それらを職場でも活用できるようにするためには、企業のみで管理・利用できるビジネスチャットや社内SNSを導入することが一番有効な手段といえます。
個人情報の利用も必要がなくなるため、社員個人のプライベートな情報が漏洩する心配もありません。
チャットトークでのやりとりを管理画面からデータとして残せるので、社員間の私的なやりとりを抑制することにも繋がります。
社外の相談窓口を利用する
上記のように社内SNSを活用することで、SNSによる嫌がらせ行為はかなり抑制されるとは考えられます。
ですが、個人間でのSNSでのトラブルまでは避けられません。
社内の相談窓口を利用した場合に、会社側から真剣に対応してもらえなかったり、改善が見込めなかった場合には、社外の相談窓口を利用することも一つの手段といえます。