エレクトロニックハラスメント（エレハラ）とは、電磁波や超音波などの媒体を利用して行われる嫌がらせ行為のことを指します。
また、エレクトロニックハラスメントは、嫌がらせだけで済めば良いのですが、犯罪行為として行われることも多いハラスメントであるといえます。
しかも、犯罪行為だと訴えても、その科学的根拠を示すことが困難であるといわれています。
裁判で争うにしても、扱いにくい事例だといわれています。
こちらの記事では、エレクトロニックハラスメントとはどのようなものなのか、その事例、対処方法や解決方法について解説します。
エレクトロニックハラスメントとは？
エレクトロニックハラスメント（エレハラ）とは、電波や電磁波、レーザー、超音波などのエネルギー媒体が引き金となり、身体に痛みや不快感その他の疾患を引き起こすなどの悪影響を与える嫌がらせ行為のことをいいます。
電磁波や電気信号によって人間の脳に直接働きか思考を遠隔操作しようとする行為。
レーダー波を利用して個人情報を盗聴・盗撮しようとする犯罪行為もエレハラに該当します。
日本ではあまり知られていないハラスメントであるといえます。
しかし、海外ではアドバンスド・エレクトロニック・セキュリティーという、盗聴・盗撮、そしてサイコトロニック・テロ対策を専門とする会社が存在します。
そのような専門の会社があるほど、「エレハラ対策」が加速しつつあります。
日本でも、テクノロジー犯罪による人権侵害や違法電波による犯罪を、公に取り締まるようにならなければ、今後大変なことになると予想されます。
国としてもしっかりと対策を講じる必要があるハラスメントであるといえます。
では、そんな恐ろしいエレクトロニックハラスメントの事例には、どのようなものがあるのでしょうか。
エレクトロニックハラスメントの事例
ここでは、エレクトロニックハラスメントの事例についてご紹介します。
嫌がらせに当たる行為
- ペースメーカーを使用している女性の側で、携帯電話を使用する
- 補聴器を使用している人に、何度も電話をする
- 人工関節を入れている人に、電気治療器をしつこく使用するよう勧める
- 日常生活において発生している低周波によって体調を崩す人に対して、電磁波を生じるものを使用する
- 肌が弱いと言っている女性に対して、電気治療器やレーザー治療をすればもっと綺麗になると執拗に勧める
上記のように、電磁波を生じる製品を健康被害を生じるとわかっている人の側で使用すること。
当事者に執拗に勧めるような行為がエレクトロニックハラスメントに該当するとされています。
ペースメーカーや補聴器、人工関節などは、本来であれば、身体の健康を保つために埋め込んでいるものです。
しかし、それらの側で電磁波や超音波を生じるものを使用すると、その作用を阻害してしまい、身体に悪影響を与える場合があります。
悪気なくその行為をしてしまったとしても、指摘されてすぐにやめなければその行為はハラスメントになります。
人を不快にさせる行為は慎むようにしましょう。
犯罪に当たる行為
- 遠隔操作で、脳に音声や映像情報を伝えることによって、身体に悪影響を与える
- インターネット上で行われるサイバー暴力などの行為
- 高エネルギーの電磁波を使用した指向性エネルギー兵器による攻撃
- IT環境を不正に操作するサイバー犯罪
上記のように、電磁波や超音波、レーザーなどを悪用し、遠隔から特定の個人を操作する。
攻撃したりするような犯罪に値する行為も、エレクトロニックハラスメントに該当します。
また、上記に挙げた行為によるものだと考えられ、相談された健康被害の事例は、以下の通りです。
- 24時間ずっと音が聴こえていて、睡眠を妨害されている
- 自宅にいる際に、決まった時間帯に耳鳴りと頭痛が起こるようになった
- 近所に不審者がいると噂になってから、急に吐き気やめまいに襲われるようになった
- 後頭部が熱いような、重いような感じがするようになった
- 皮膚がざわついたり、皮膚に何かが当たっている感覚がある
- 感情のコントロールができずにパニックを起こしたり、体調不良が続くようになった
- 集団で付きまとい行為（集団ストーカー）をされるようになった
これらの健康被害が当てはまる場合や、状況が似ている場合には、もしかすると犯罪に当たる行為をしている人が身近にいるかもしれません。
一度、電磁波などの問題を専門に扱う機関に相談してみると良いでしょう。
しかし、これらの犯罪を立証するのは難しく、統合失調症などの精神疾患による妄想の可能性があると判断されることが多いハラスメントだとされています。
十分な証拠を集めた上で、原因が電磁波や超音波によるものだと言い切れる場合には、警察に相談すれば対応してもらえるでしょう。
では、そんなエレクトロニックハラスメントはどうすればいいのか、対処方法や解決方法についてみていきたいと思います。
エレクトロニックハラスメントの対処方法
ここでは、エレクトロニックハラスメントの加害者にならないための対処方法についてご紹介します。
健康被害を生じるとわかっている人の側では配慮する
テレビやスマートフォンなどの電磁波を生じるものを、健康被害を生じるとわかっていて使用する行為は、明らかな嫌がらせ行為です。
また、健康被害を生じるとわかっていなかった場合もあるでしょう。
しかし、被害を被っている本人がやめてほしいと伝えたにも関わらず、その行為を続けた場合には、嫌がらせ行為になります。
そういった行為は、人としても行うべきではない行為です。
そのため、人の健康を阻害するような行為はしないように配慮することで、ハラスメントを防ぐことができます。
犯罪行為に当たるような行為はしない
電磁波や超音波など、エネルギー媒体に詳しい方でないとできない行為であると思います。
このような媒体を利用して、特定の個人を操作したり、攻撃することは犯罪行為です。
このような行為が原因で、身体に重篤な悪影響を与えたり、意図していない行動を行うことに繋がる可能性があります。
そして、人の人生を台無しにしてしまうこともあり得ます。
ましてや、こういった犯罪をした側も、発覚した場合には罪に問われますし、内容によっては刑務所に行くことになります。
そんな、自分にとっても相手にとっても良くないこと、犯罪に当たる行為はしないようにすることが重要です。
つぎに、エレクトロニックハラスメントの解決方法についてみていきたいと思います。
エレクトロニックハラスメントの解決方法
ここでは、エレクトロニックハラスメントをなくすための解決方法についてご紹介します。
はっきりとやめてほしいと伝える
ペースメーカーや補聴器などの医療機器を、日常で使用している人も、多いかと思います。
日常生活において、人体に影響を及ぼさない程度の低い電波や電磁波であれば、なんら影響のない人もいるでしょう。
しかし、そのちょっとした電磁波でも、体調を崩してしまう人がいることも事実です。
そして、その程度は人によって異なります。
自分は大丈夫だから、他人は大丈夫だとは限りません。
それをわかってもらうことも必要です。
それを行っている加害者や原因が判明している場合には、勇気を持って、毅然とした態度できっぱりとやめてほしいという旨を伝えることが重要です。
証拠を集めた上で、警察に相談する
電磁波や超音波などのエネルギー媒体は、特定の時間や場所で起こすことが可能です。
なので、例えば自宅にいる時は体調が悪くても、病院に行く頃には具合が良くなっていることが多いです。
そのため、検査をしても異常なしと判断され、原因がわからずに苦しむ人も多くいます。
また、遠隔操作をされたことにより、思考や行動を操作されたと訴えても、病院では統合失調症などの精神疾患として診断されることが多いです。
そのような人達の中で、上記に挙げた事例のような症状が見られる場合には、もしかすると犯罪に当たるような、嫌がらせ行為を受けているかもしれません。
思い当たる節がある方や、疑いを抱いている方は、各都道府県にあるファミリー事務所グループのストーカー・嫌がらせ対策専門窓口に相談してみましょう。
相談に乗ってもらえるだけではなく、依頼をすれば、盗聴・盗撮発見調査や電磁波測定調査もしれもらえるので、証拠を集めることもできます。
調査の結果、十分に証拠が集まった場合には、警察に相談にいきましょう。